ENERGY SOLUTION

エネルギーソリューション

エネルギーソルーション

太陽光発電システム導入と拡張性

太陽光発電システム導入と拡張性

① 太陽光発電システムとは

太陽光発電システムは、太陽電池(シリコン結晶の集合体)を利用して日光を直接的に電力に変換します。
そのため、発電そのものに燃料が不要で、日中の太陽が出ている時間帯は常に電力を作り続けます。政府の方針によるFIT(固定価格買取制度)の下、家庭用・企業用共に、日本ではもっとも広く普及している再生可能エネルギーです。
FITによる売電価格は年々下がり続けておりますが、太陽光発電システムの導入コストも年々下がってきており、太陽光発電パネルの性能と耐久性の向上と併せて、一概に太陽光発電システムを導入するメリットが下がっているとは言えません。


② 昼間のピーク時の電力をまかなえる -メリット その1-

太陽光発電は、電力の需要の大きい昼間にだけ発電します。たとえば、各家庭での真夏の電力消費量はエアコンの利用率が高い昼間にピークを迎えます。
ここで必要となる電力を太陽光発電の導入により、各家庭でまかなうことが可能となり、さらに、そこで余った電力を電力会社に売る(売電)ことができます。


③ 蓄電池やEV(電気自動車)との併用 -メリット その2-

昼間に太陽光発電システムを利用して得た電力を家庭設置型蓄電池やEV(電気自動車)のバッテリーに貯めておくことで、落雷等、天災による不意な停電時にも家庭で必要とする電力を得ることが可能となります。
①にあるFIT(固定価格買取制度)による売電単価が下がる中、太陽光発電で得た電力をご家庭で蓄電して夜間に利用することを政府も推進しており、このシステムの導入の際にも補助金を利用することができます。蓄電池の性能が飛躍的に伸びることが予想されている今、EV(電気自動車)の導入も含めて、電力の調達の形そのものが大きく変化すると考えられています。

出典:経済産業省資源エネルギー庁

④ HEMS(ホーム・エネルギー・マネージメント・システム) -メリット その3-

HEMS(ヘムズ)とは、家庭内での家電製品と給湯機器のネットワーク化し、各家庭のエネルギー利用の「見える化」と「一元的な管理」を目指した、いわば、家庭内版スマート・グリッドともいえるシステムです。
政府は、すべての住宅やビルのゼロ・エネルギー化の促進による各種建築物の省エネを2030年までに実現させることが重要であると提言しています。
太陽光発電システムは、このHEMSの中で、中核となる重要なシステムの1つであると位置づけられています。

出典:シャープ

環境問題・災害時の優位性

① 発電時に温室効果ガスを一切排出しない。(エコロジーな電力)

2011年に起きた東日本震災による原発事故を契機として、日本でも家庭や企業へ供給される電力会社の発電方法に大きな変化が起きました。
2019年現在、日本の原発は2基か3基が稼働しているのみで、電力のほとんどは化石燃料(ガスや石炭、重油)を燃やすことで発電されています。
化石燃料が直近に枯渇することはありませんが、これらの発電方法は発電するときに大量の温室効果ガス(二酸化炭素etc.)と公害のもととなる有害物質を排出し続けています。
日本のような先進国に求められているのは、地球温暖化を阻止するべく、温室効果ガス排出の大幅な低減です。
家電の省エネ化が進む中、各家庭・企業が太陽光発電パネルを導入することで、徐々にではありますが、温室効果ガスの排出量が減少しつつあることは確かです。


② 異常気象による夏の気温が上がる中、昼間の電気代が少なくて済む。

真夏の気温がもっとも上がる時間帯、太陽光発電システムの発電量がもっとも上がる時間帯です。
この時間帯のご家庭の電気代を最小限に抑えることができます。
災害時や停電時であっても、日中であれば太陽光発電システムは発電を続けてくれます。
ご家庭で使用しているエアコン・冷蔵庫・洗濯機・TV等の省電力化が進んでいる現在、支払う電気料金を大幅に節約することが可能です。
また家庭や企業に蓄電池を導入することで、太陽光発電で作った電力を蓄電しておき、それを夜間に使用することももちろん可能です。


③ 地震等の災害時(停電)に強い。

日本でも、年々、自然災害の規模が大きくなってきており、2019年10月の台風の影響による広域停電は完全復旧までに長い時間が掛かりました。
そんな中、ご家庭に自家発電システムをお持ちであれば、少なくても日中の電力は何とか賄うことができます。
さらに蓄電池を導入することで、夜の時間帯でも設定消費電力量を超えない範囲で、照明を使うことができ、スマートフォンを充電することができ、料理をすることができる等々、太陽光発電システムや蓄電池の導入は、災害時の対策として家庭や企業がとれる最高のツールとなるではないでしょうか。